住まい・住宅ローン

住宅購入の資金計画

家の予算は、買える家の価格からではなく、買った後も守りたい暮らしから逆算します。借入額、頭金、共働きのローン、教育費のピークまで順に確かめましょう。

住宅購入の資金計画の記事

全7本

1住宅ローン、銀行が貸してくれる額まで借りていい？住宅ローンの審査に通った額と、無理なく返し続けられる額は別です。毎月の手取りから生活費・教育費・将来の積立を引いて住まいに回せる額を出す手順と、収入が減る年やボーナスが出ない年まで試算する確かめ方を解説します。
2家賃10万円と住宅ローン10万円、負担は同じ？家賃と同じ月10万円の住宅ローンでも、購入後は固定資産税・火災保険・修繕費などがかかります。仮にそれらが年36万円なら、月平均の住居費は13万円（購入時の諸費用は除く）。賃貸側の費用もそろえて、同じ範囲・期間で比べる方法を解説します。
3住宅購入の頭金は、多く入れるほど安心？住宅購入の頭金を増やすと借入額は減りますが、手元のお金も減ります。仮に貯金500万円から頭金300万円を出すと残りは200万円で、ここから諸費用も払います。諸費用・教育費・急な出費への備えを先に分けてから頭金を考える方法を解説します。
4共働きなら、2人分の収入で住宅ローンを借りて大丈夫？共働きで2人分の収入をいっぱいに使って住宅ローンを組む前に、出産・育児・介護・転職で一方の収入が減る時期まで試算しましょう。ペアローンは原則2つの契約で、通常の団信では片方に万一があっても、もう一方のローンが残る場合がある点も解説します。
5住宅ローンの繰上返済で、教育資金まで使っていない？住宅ローンの繰上返済は利息を減らせる方法ですが、数年後の入学金や急な出費への備えまで回していませんか。一度返したお金を同じ条件で借り直せるとは限りません。期間短縮型と返済額軽減型の違いと、減る利息・手数料・住宅ローン控除への影響の確認点を解説します。
6賃貸か購入か、家計だけで答えは出る？賃貸と持ち家（購入）のどちらが得かは、住む期間や将来の売却額などで変わり、売却額は確定していません。同じ地域・広さ・居住期間で比べ、購入側はローン残高と売却費用を、賃貸側は更新・引っ越し費用を入れる方法と、暮らしの条件の考え方を解説します。
7家は買える。でも、住宅ローンと教育費のピークも越えられる？住宅ローンを今の家計で払えても、教育費のピークと重なる年は負担が大きくなります。仮に住宅費が年180万円、2人分の教育費が年240万円なら合計420万円で、生活費・税金などは別です。家族の年齢を並べて重なる年を見つけ、事前に準備する額を考える方法を解説します。