教育資金300万円、毎月いくらためればいい？

教育資金300万円をためるには毎月いくら必要か

今、教育費のための専用の貯蓄がゼロで、利息や運用を考えない単純計算で見てみましょう。300万円を10年でためるなら、10年は120か月なので、300万円÷120か月で月2万5,000円です。

同じ300万円でも、5年しかなければ60か月で割るため、月5万円になります。目標が同じでも、準備できる期間が短いほど、毎月の負担は大きくなります。

よくある疑問

5年しかないと、毎月の金額が倍になるんですね。早めに始める意味が分かりました。

毎月の積立額の計算：目標額から今ある貯蓄を引いて割る

毎月の目安は、次の順番で計算します。まず、目標額から、教育費に使うと決めている貯蓄を引きます。次に、その残りを、使う日までの残り月数で割ります。たとえば、教育費用の貯蓄がすでに100万円あれば、これからためるのは残りの200万円です。

残りが5年なら、200万円÷60か月で月約3万3,333円です。目標額や期間、今ある貯蓄を変えて、下の計算で試してみましょう。

教育資金の計算で注意したい「貯蓄の重複」

目標額から引く貯蓄は、教育費に使うと決めているお金だけにします。同じ貯蓄を、住宅の頭金や老後資金など、ほかの目的にも数えていると、計算の上では足りていても、実際には足りなくなります。

たとえば、手元の100万円を教育費として引き、残り200万円で計算したとします。その100万円を住宅の頭金にも使えば、教育費のためにためる額は300万円のままです。残り10年なら、必要なのは月約1万6,667円ではなく、月2万5,000円になります。

家族の貯蓄が一つの口座にまとまっている場合は、目的ごとに金額を割り当ててから計算しましょう。同じお金を何度も数えていないかの確かめ方は、同じお金を3回数えていない？で解説します。

FPのひとこと

引いてよいのは、教育費に使うと決めた貯蓄だけ。ほかの目的と重ねて数えないことが大切です。

教育資金300万円で足りる？必要額は進路などで変わる

この記事の300万円は、計算のための仮の金額です。教育費の標準的な必要額という意味ではなく、300万円で教育費のすべてを賄えるという意味でもありません。必要な金額は、進路などによって変わります。目標額は、ほかの家庭の数字をそのまま使うのではなく、自分の家庭の進路の希望や支払いの時期から決めましょう。

また、教育費は、すべてを先にためておく方法だけではありません。在学中の収入から払う分と、先にためておく分を分けて考えることも大切です。先にためる分が決まると、目標額も考えやすくなります。授業料以外の費用や支払いの時期は、教育費は、授業料だけ準備すれば大丈夫？で解説します。

利回りに頼る前に、金額・時期・積立額を整理する

計算してみて、毎月の積立が難しいと感じることもあるでしょう。そんなときも、高い利回りを期待する前に、目標の金額、使う時期、毎月の積立額を整理しましょう。利回りを高く見込めば計算上の積立額は小さくなりますが、その利回りどおりに増えるとは限りません。

計算から、続けられる積立額を決めて、実行できる準備を始めましょう。預け先の考え方などは、教育資金の貯め方のまとめでも紹介しています。